SDSの16項目とは?化学工場で確認したいポイントを順番に解説

SDSの16項目とは?化学工場で確認したいポイントを順番に解説|現場ケミカル NOTE 安全・法令

最終確認日:2026-10-03。本記事は、日本産業規格(JIS)と、厚生労働省・経済産業省・製品評価技術基盤機構(NITE)の公開資料で確認できた範囲で整理しています。実際の製品では、供給者が発行した最新のSDSと、社内手順・現行の法令を優先してください。

現場メモ|SDSの16項目で先に押さえる3点

  1. 全部を読むのではなく、目的で項目を選ぶ 緊急時は2項(危険有害性)と4項(応急措置)、保管条件は7項と10項、廃棄は13項というように、知りたいことから逆引きする読み方が実務では速いです
  2. 古いSDSは情報として信用しない 法令改正や分類の見直しで、同じ製品でもSDSの中身は変わります。受領日と版を確認し、古い版が現場に残っていないかを定期的に点検することが、16項目を読む前の前提です
  3. 第8項のばく露限界と保護具はセットで見る 許容濃度・管理濃度と推奨保護具は連動しています。リスクアセスメントでは、8項を起点に換気と保護具の要否を判断する流れが基本になります

この記事の実務視点

運営・編集:現場ケミカル NOTE。製造業・化学工場での実務経験を背景に、官公庁・JIS・メーカー等の一次情報を確認して編集しています。

本記事は、SDSを「16項目を覚えるための一覧」ではなく、化学品の導入、保管、作業手順、保護具、事故対応など、現場で確認する目的に沿って整理しています。特定企業だけに通用する設備条件や社内手順を一般化しないため、勤務先固有の運用例は掲載していません。

実務で照合するときは、①製品名・グレードとSDSが一致しているか、②発行日・改訂日が最新か、③第8項の保護具・設備対策が実際の作業と整合するか、④第15項の法令情報を現行法令でも確認すべきか、という順で確認すると見落としを減らしやすくなります。以下の「現場で見ること」と「確認例」は、こうした実務上の確認観点を、JIS・法令・公的資料と照合して一般化したものです。運営・編集の考え方は運営者情報と編集方針・AI利用方針でも公開しています。

SDS NAVI β

目的から見る項目を選ぶ

SDSは全16項目を確認するのが基本ですが、急いで確認したい目的がある場合は、該当項目へ直接進めます。

結論:SDSの16項目は「記載項目の構成」、労働安全衛生法上の通知事項は別に定められている

SDS(Safety Data Sheet:安全データシート)は、化学物質の成分や人体に及ぼす作用などの危険有害性情報を記載した文書です。厚生労働省は、事業者間の取引時にSDSを提供し、化学物質の危険有害性や適切な取扱い方法などを伝達する仕組みとして説明しています。

  • SDSは16項目を、定められた順序で記載する構成が示されています。この構成は国連GHS文書の附属書4(SDS作成指針)とJIS Z 7253に基づきます。
  • 労働安全衛生法でSDS交付等の対象になる事項は、法第57条の2第1項と労働安全衛生規則第34条の2の4に定められています。JISの16項目とは別の制度です。
  • 「どの項目から見るか」は目的によって変わります。本記事の確認例は、法令上の優先順位ではなく、現場での見方の例です。

SDSの基本:JIS Z 7253とGHS

JIS Z 7253は、GHS(化学品の分類および表示に関する世界調和システム)に基づく化学品の危険有害性の情報伝達について、ラベル、作業場内の表示、SDSそれぞれの項目、記載内容、全体構成、情報伝達の方法を規定する規格です。固定した様式を定めるものではなく、実際のラベルやSDSそのものを含むものでもありません。

現在の版は2025年12月25日に改正されたJIS Z 7253:2025で、国連GHS改訂9版(2021年)に基づいています。これにより、2019年版(JIS Z 7253:2019)は改正され、置き換えられました。危険有害性情報の基になる化学品の分類は、JIS Z 7252(GHSに基づく化学品の分類方法)で行います。JIS Z 7252:2025も、同じ2025年12月25日に改正されています。これらの規格番号と一次情報(JSAのページ)は、化学プラントJISデータベースで確認できます。

JISの16項目と労働安全衛生法上のSDS通知は別の制度

労働安全衛生法第57条の2第1項は、通知対象物を譲渡・提供する者に、文書の交付その他厚生労働省令で定める方法で、一定の事項を相手方に通知することを求めています(主として一般消費者の生活の用に供される製品は除かれます)。通知対象物は、政令(労働安全衛生法施行令第18条の2)で定める物と、法第56条第1項の物(製造許可物質)です。ラベル表示、SDS交付等、リスクアセスメントの対象物質は同一とされています。対象物質は令和6年4月から段階的に追加されており、最新の対象は厚生労働省「職場のあんぜんサイト」の一覧で確認します。

労働安全衛生法上の通知事項と、JIS Z 7253:2019の項目番号との対応は、厚生労働省が次のように整理しています。

労働安全衛生法上の通知事項 根拠 対応するJISの項目
名称 法第57条の2第1項第1号 1
成分及びその含有量 同第2号 3
物理的及び化学的性質 同第3号 9
人体に及ぼす作用 同第4号 11
貯蔵又は取扱い上の注意 同第5号 7、8、13、14
流出その他の事故が発生した場合において講ずべき応急の措置 同第6号 4、5、6
通知を行う者の氏名(名称)、住所、電話番号 安衛則第34条の2の4第1号 1
危険性又は有害性の要約 同第2号 2
安定性及び反応性 同第3号 10
想定される用途及び当該用途における使用上の注意(令和6年4月1日施行) 同第4号 1
適用される法令 同第5号 15
その他参考となる事項 同第6号 16

この対応は、厚生労働省がJIS Z 7253:2019の項目番号で整理した資料によるものです。同資料の対応表には、第12項(環境影響情報)に対応する通知事項は示されていません。また、労働安全衛生法上の通知事項には、留意事項通達で記載内容が具体的に示されているものがあります。たとえば、想定される用途で保護具により吸入や皮膚・眼との接触を防止することを想定した場合に必要な保護具の種類は必ず記載することとされ、成分の含有量は原則として重量パーセントで記載することとされています。JISの項目構成に沿っているかと、労働安全衛生法上の通知事項を満たしているかは、別々に確認します。

SDSの16項目を順番に見る

項目名は、厚生労働省資料のJIS Z 7253:2019の表記に合わせています。SDSによって「及び」「および」などの表記が異なる場合があります。「何が書かれているか」は、厚生労働省の資料と、厚生労働省が掲載するGHS附属書4(SDS作成指針)の仮訳(版の記載なし)に基づく概要、「現場で見ること」は確認の仕方の例です。

1. 化学品及び会社情報

何が書かれているか:化学品の名称(ラベルの表示と一致させる)、推奨用途と使用上の制限、供給者の名称・住所・電話番号、緊急連絡先です。緊急連絡先に受付時間などの制約がある場合は、その旨を記載することとされています。労働安全衛生法令上の「想定される用途及び当該用途における使用上の注意」は、この項目の推奨用途・使用上の制限に相当する内容を記載するものとして示されています。

現場で見ること:ラベルの製品名とSDSの製品名が一致しているか、自社の使い方が想定用途に含まれるか、緊急時に連絡できる窓口と時間帯を確認します。

2. 危険有害性の要約

何が書かれているか:GHS分類(危険有害性クラスと区分)と、ラベル要素(絵表示、注意喚起語、危険有害性情報、注意書き)です。分類には至らない他の危険有害性(粉じん爆発の危険性など)も、記載が望ましいとされています。

現場で見ること:どの危険有害性に分類されているか(例:引火性液体、急性毒性)を最初に把握し、ラベルや作業場内の表示と食い違いがないかを確認します。

3. 組成及び成分情報

何が書かれているか:化学物質か混合物か、成分の化学名、CAS番号などの特定名、含有量(濃度または濃度範囲)です。成分の情報が営業上の秘密に当たる場合は、その旨を示します。含有量は原則として重量パーセントで記載し、製品により幅がある場合は濃度範囲での表記も可能とされています。

現場で見ること:混合物では、どの成分がどれだけ含まれているかを確認します。法令の確認やリスクアセスメントの出発点になる情報です。

4. 応急措置

何が書かれているか:吸入した場合、皮膚に付着した場合、眼に入った場合、飲み込んだ場合に分けた応急措置です。予想される急性症状・遅発症状や、医師への注意事項も含まれます。

現場で見ること:自分の作業で起こりうるばく露経路の手順を確認し、その手順を実際に行える設備や連絡体制があるかを見ます。

5. 火災時の措置

何が書かれているか:適切な消火剤と使ってはならない消火剤、燃焼時に生じる有害ガスなど火災時特有の危険有害性、消火活動時の予防措置です。

現場で見ること:現場に備えている消火設備・消火剤が、SDSの示す内容と合っているかを確認します。

6. 漏出時の措置

何が書かれているか:人体への注意事項・保護具・緊急時措置、環境への注意事項(下水や地表水・地下水に流さないなど)、封じ込め・回収・中和・浄化の方法と使用する機材です。

現場で見ること:漏出時に使う保護具、吸着材、回収用具が手近に用意されているかを確認します。

7. 取扱い及び保管上の注意

何が書かれているか:安全に取り扱うための技術的対策(局所排気、全体換気、粉じんやエアロゾルの発生防止など)、混触させてはならない化学物質との分離、避けるべき保管条件、適した容器包装材料です。

現場で見ること:保管場所の温度や直射日光、混触物質との距離、容器の材質がSDSの記載と合っているかを確認します。

8. ばく露防止及び保護措置

何が書かれているか:職業ばく露限界値(管理濃度、濃度基準値、許容濃度など。出所の記載が求められます)、密閉措置・局所排気装置などの設備対策、保護具(眼・顔面、皮膚、呼吸器など)です。想定される用途で保護具により吸入や皮膚・眼との接触を防止することを想定した場合は、必要な保護具の種類を必ず記載することとされています。

現場で見ること:手袋の材質や呼吸用保護具の種類など、記載された保護具が実際の作業・物質に合っているか、設備対策が現場にあるかを確認します。

9. 物理的及び化学的性質

何が書かれているか:物理状態、色、臭い、融点、沸点、可燃性、爆発限界、引火点、自然発火点、pH、溶解度、蒸気圧、密度または相対密度などです。測定方法や条件(温度、開放式・密閉式カップなど)が併記される場合があり、データがない場合や該当しない場合は、その旨を記載します。

現場で見ること:引火点・沸点・蒸気圧などから、取扱い温度や保管条件を考えます。数値は測定条件(温度や試験方法)まで確認し、条件が違う値を単純に比べないようにします。

10. 安定性及び反応性

何が書かれているか:反応性、化学的安定性、危険有害反応の可能性、避けるべき条件(熱、衝撃、静電放電など)、混触禁止物質、有害な分解生成物です。

現場で見ること:混触禁止物質を同じ場所に置いていないか、加熱や静電気への対策が必要な作業かを確認します。

11. 有害性情報

何が書かれているか:急性毒性、皮膚腐食性・刺激性、眼に対する重篤な損傷性・眼刺激性、呼吸器感作性・皮膚感作性、生殖細胞変異原性、発がん性、生殖毒性、特定標的臓器毒性(単回・反復ばく露)、誤えん有害性について、健康への影響とばく露経路です。労働安全衛生法令上の「人体に及ぼす作用」に対応する項目で、分類できない場合や区分に該当しない場合は、その旨を記載することが望ましいとされています。

現場で見ること:作業で想定されるばく露経路(吸入、皮膚接触など)に関する情報を確認します。

12. 環境影響情報

何が書かれているか:水生生物などへの毒性、残留性・分解性、生物蓄積性、土壌中の移動性、その他の有害影響です。漏出時の取扱い、廃棄物の処理方法、放出の管理などに役立つ情報とされています。

現場で見ること:漏出時に排水や土壌へ流れ出さないための対策や、廃棄方法を考える際の参考にします。

13. 廃棄上の注意

何が書かれているか:廃棄・リサイクルの方法、廃棄用容器の扱い、廃棄方法に影響する物理的・化学的性質です。下水への廃棄は推奨しないとされています。

現場で見ること:SDSの記載は廃棄方法を考える出発点です。実際の処理は、社内の廃棄手順や該当する法令に従って確認します。

14. 輸送上の注意

何が書かれているか:国連番号、国連出荷名、輸送上の危険有害性クラス、容器等級、環境有害性(海洋汚染物質かどうか)、使用者のための特別予防措置です。

現場で見ること:出荷・受入れ時に、容器の表示や荷姿がSDSの輸送情報と合っているかを確認します。

15. 適用法令

何が書かれているか:化学物質等に適用される法令の名称と、その法令に基づく規制情報です。労働安全衛生法関係では、通知対象物・表示対象物のほか、危険物、特定化学物質、有機溶剤などへの該当が示されます。化管法、労働安全衛生法、毒物及び劇物取締法に該当する場合は、法令名と規制情報を記載することとされています。

現場で見ること:自社の工程に関係する規制を確認する入口にします。SDSの記載は作成時点の情報なので、第16項の作成日・改訂日を見て、現行の法令と照合が必要かを判断します。

16. その他の情報

何が書かれているか:SDSの作成日・改訂日、改訂箇所、略語の凡例、主な参考文献・出典です。発行日は明確に記載するとされています。

現場で見ること:発行日・改訂日を確認し、手元のSDSが最新版かどうかの管理に使います。

現場での確認例(法令上の優先順位ではありません)

SDSは全項目を確認するのが基本です。次の表は、目的ごとに先に見る項目の例を示したもので、法令上の優先順位ではありません。

目的 先に見る項目の例
新しい化学品を導入する 1(想定用途)、2、3、15
作業手順・保護具を決める 2、8、11
保管場所・保管条件を決める 7、9、10
事故・緊急時に備える 4、5、6
排水・廃棄・出荷を考える 12、13、14

「2・7・8・9・15を先に見る」といった整理もありますが、これも現場での確認例の一つです。

SDSの確認・更新に関する制度

厚生労働省の資料によると、SDSの通知事項の一つである「人体に及ぼす作用」は、令和5年(2023年)4月1日から、定期的な確認・更新が必要になっています。5年以内ごとに1回、記載内容の変更の要否を確認し、変更があるときは確認後1年以内に更新し、変更したときはSDSの通知先に変更内容を通知する、という内容です。

また、令和4年(2022年)5月31日公布の改正により、相手方が容易に確認できる方法であれば、事前に相手方の承諾を得なくても、電子メール、記録媒体の交付、FAX、ホームページのアドレスや二次元コードの伝達など、文書の交付以外の方法で通知できます。

リスクアセスメントと化学物質管理者

労働安全衛生法第57条の3第1項は、事業者に対して、ラベル表示の対象物と通知対象物による危険性・有害性等の調査(リスクアセスメント)を、厚生労働省令で定めるところにより行うことを求めています。調査の結果に基づき、法令の規定による措置を講ずるほか、労働者の危険や健康障害を防止するために必要な措置を講ずるよう努めることとされています。厚生労働省は、ラベル・SDS等の情報を踏まえてリスクアセスメントを行う制度として説明しています。

厚生労働省の資料では、リスクアセスメント対象物を製造し、または取り扱う事業場(業種・規模の要件なし)で、令和6年(2024年)4月1日から化学物質管理者の選任が必要とされています。職務として、化学物質の自律的な管理に係る労働者への周知・教育、ラベル・SDSの作成(リスクアセスメント対象物の製造事業場の場合)、リスクアセスメント対象物による労働災害が発生した場合の対応が挙げられています。

SDSの第2項(危険有害性の要約)、第3項(成分)、第8項(ばく露防止)、第9項(物理的及び化学的性質)、第10項(安定性及び反応性)、第11項(有害性情報)は、リスクアセスメントで確認する情報の例になります。

モデルSDSと実際の製品SDS

厚生労働省は、モデルSDSを作成し、「職場のあんぜんサイト」で公開しています。モデルSDSは国が作成した例です。実際に扱う製品については、供給者が発行した、その製品のSDSを優先して確認してください。

SDSとGHSラベルの違い

ラベルは、容器や包装への危険有害性の表示です(労働安全衛生法第57条第1項)。SDSは、文書の交付などによる危険有害性情報の通知です(同法第57条の2第1項)。JIS Z 7253は、ラベル、作業場内の表示、SDSのそれぞれを対象にしています。ラベルで概要を把握し、必要な詳細をSDSで確認する、という使い分けが基本です。

SDSを実務で使う次のステップ

よくある質問

SDSは何項目で構成されますか?

16項目です。国連GHS文書の附属書4(SDS作成指針)で、16項目を示された順序で記載する構成が示されており、JIS Z 7253に基づくSDSもこの構成で作成されます。

JISの16項目と、労働安全衛生法上のSDS通知事項は同じですか?

別の制度です。労働安全衛生法上の通知事項は法第57条の2第1項と安衛則第34条の2の4に定められています。厚生労働省が、JISの項目との対応を整理しています。

SDSは最初にどの項目を見ればよいですか?

法令上の優先順位はありません。目的に応じて見る項目を変えますが、SDSは全項目を確認するのが基本です。目的別の確認例は、本記事の表を参考にしてください。

モデルSDSを実際の製品のSDSとして使えますか?

モデルSDSは国が作成した例で、参考情報です。実際に扱う製品については、供給者が発行したその製品のSDSを確認します。

実務ノート|SDSの「差し替え漏れ」を防ぐ運用

SDSの実務で事故につながりやすいのは、内容の読み違いよりも「古い版が現場に残っている」ことです。供給者が改訂版を発行しても、現場のファイルや掲示が旧版のままでは、保護具や保管条件の指示が古い情報で回り続けます。受領したSDSには受領日と版を記録し、差し替え時は旧版の回収までを1セットにするのが、版管理の基本です。

もう1つの漏れどころは、社内で小分け・調合した製品です。購入品のSDSは供給者から届きますが、自社で混合した製品には、自社でSDSを作り、容器表示を用意する必要があります。「購入品ではないからSDSがない」状態は、作業者への情報伝達が切れる代表的なパターンです。

教育の場面では、16項目を順番に読み上げるよりも、自社で実際に使う製品のSDSを1枚取り上げ、「異常時に見るのは何項か」「保管条件は何項に書いてあるか」をその場で引かせる進め方が身につきます。SDSは保管する文書ではなく、引くための文書です。引く練習までが教育だと考えると、現場での使われ方が変わります。

まとめ

SDSは、GHSとJIS Z 7253に基づく16項目で、危険有害性、取扱い、ばく露防止、物性、事故時の対応、輸送、法令などを確認できる文書です。JISの項目構成と、労働安全衛生法上のSDS通知事項は別の制度なので、混同せずに確認します。現場では、目的に応じて見る項目を変えつつ、手元のSDSの作成日・改訂日と、現行の法令・最新版のSDSを確認してください。

出典(確認日:2026-10-02)

資料名 発行者 発行・改正・更新日 URL
JIS Z 7253:2025 GHSに基づく化学品の危険有害性の情報伝達方法-ラベル,作業場内の表示及び安全データシート(SDS) 日本規格協会(JSA) 発行 2025-12-25(改正)、状態「有効」 https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/?bunsyo_id=JIS+Z+7253%3A2025
JIS Z 7253:2025(プレビュー) 日本規格協会(JSA) 改正 令和7年12月25日 https://webdesk.jsa.or.jp/preview/pre_jis_z_07253_000_000_2025_j_ed10_ch.pdf
JIS Z 7252:2025 GHSに基づく化学品の分類方法(プレビュー) 日本規格協会(JSA) 改正 令和7年12月25日 https://webdesk.jsa.or.jp/preview/pre_jis_z_07252_000_000_2025_j_ed10_ch.pdf
GHS分類ツール(JIS Z 7252:2025・JIS Z 7253:2025は国連GHS改訂9版に対応) 経済産業省 資料内に更新日の記載なし https://www.meti.go.jp/policy/chemical_management/int/ghs_auto_classification_tool.html
化学品の分類および表示に関する世界調和システム(GHS)改訂9版 和訳(仮訳)(「本版は旧版です」と表示されたアーカイブ版) 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所(JNIOSH)掲載 改訂9版(2021年)。掲載日の記載なし https://www.jniosh.johas.go.jp/groups/ghs/ghs_09j_archived.pdf(掲載ページ:https://cheminfo.johas.go.jp/useful/ghs_tdg.html)
GHS 附属書4 安全データシート(SDS)作成指針(仮訳)(参考。改訂9版の根拠としては使用しない) 厚生労働省(掲載ファイル) 資料内に版・掲載日の記載なし(同じ掲載フォルダの全文PDFは改訂7版(2017年)) https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei55/pdf/f01-04.pdf
労働安全衛生法のラベル・SDS・リスクアセスメント制度の概要 厚生労働省 化学物質対策課 資料内に作成日の記載なし(令和5年の政省令改正を含む) https://www.mhlw.go.jp/content/11201000/001218153.pdf
労働安全衛生法のSDSの記載内容と課題 厚生労働省 化学物質対策課 資料内に作成日の記載なし(留意事項通達の令和6年1月9日改正を反映) https://www.mhlw.go.jp/content/11201000/001250615.pdf
GHS・SDSの概要(SDSの16項目を掲載) 厚生労働省 職場のあんぜんサイト 2026-10-05確認 https://anzeninfo.mhlw.go.jp/yougo/yougo36_1.html
ラベル・SDS義務対象物質一覧・検索(GHS対応モデルラベル・モデルSDS情報) 厚生労働省 職場のあんぜんサイト 一覧は2025年4月1日現在(確認時点の表示) https://anzeninfo.mhlw.go.jp/anzen/gmsds/gmsds640.html
SDS記載内容 製品評価技術基盤機構(NITE) 最終更新 2025-04-07 https://www.nite.go.jp/chem/prtr/msds/contents2.html

確認範囲:JIS Z 7253:2025の規格本文のうち、附属書D(SDSの編集及び作成)はプレビュー範囲外のため確認していません。16項目名は、厚生労働省資料のJIS Z 7253:2019の表記を使用しています。JIS Z 7253:2025の項目名を直接確認したものではありません。労働安全衛生法上の条文は、厚生労働省資料に掲載された時点のものです。GHS改訂9版の和訳(仮訳)は上表のアーカイブ版の所在を確認したもので、附属書4の本文との照合は行っていません。上表の附属書4仮訳(参考)は版が明記されておらず、改訂9版の記載と一致することは確認していません。国連GHSには改訂10版以降が公表されていますが、JIS Z 7252:2025・JIS Z 7253:2025が対応するのは改訂9版です(経済産業省の資料による)。

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